【CVE-2024-7788】LibreOffice 24.2.0-24.2.4にデジタル署名検証の重大な脆弱性、早急な対応が必要

text: XEXEQ編集部
（記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります）

記事の要約
LibreOffice 24.2.0-24.2.4のデジタル署名検証脆弱性
LibreOffice脆弱性（CVE-2024-7788）の詳細
デジタル署名の不適切な検証について
LibreOfficeのデジタル署名脆弱性に関する考察
参考サイト

記事の要約

LibreOfficeにデジタル署名検証の脆弱性
影響範囲はLibreOffice 24.2.0-24.2.4
CVSS基本値7.8の重要な脆弱性

LibreOffice 24.2.0-24.2.4のデジタル署名検証脆弱性

LibreOffice プロジェクトは、LibreOffice 24.2.0から24.2.4未満のバージョンにおいてデジタル署名の検証に関する重要な脆弱性が存在することを公開した。この脆弱性はCVE-2024-7788として識別されており、CVSS v3による基本値は7.8と高い深刻度を示している。攻撃者がこの脆弱性を悪用した場合、情報の取得や改ざん、さらにはサービス運用妨害（DoS）状態を引き起こす可能性があるのだ。^[1]

この脆弱性の特徴として、攻撃元区分がローカルであり、攻撃条件の複雑さが低いことが挙げられる。また、攻撃に必要な特権レベルは不要だが、利用者の関与が必要とされている。影響の想定範囲に変更はないものの、機密性、完全性、可用性のすべてに高い影響があるとされており、組織のセキュリティ態勢に深刻な脅威をもたらす可能性がある。

LibreOfficeプロジェクトは、この脆弱性に対処するためのパッチ情報を公開している。影響を受けるユーザーは、ベンダーアドバイザリーを参照し、適切な対策を実施することが強く推奨される。この脆弱性はCWEによってデジタル署名の不適切な検証（CWE-347）に分類されており、デジタル署名を利用したセキュリティ機能の信頼性に疑問を投げかけている。

LibreOffice脆弱性（CVE-2024-7788）の詳細

項目	詳細
影響を受けるバージョン	LibreOffice 24.2.0 以上 24.2.5 未満
CVSS v3 基本値	7.8 (重要)
攻撃元区分	ローカル
攻撃条件の複雑さ	低
攻撃に必要な特権レベル	不要
利用者の関与	要
影響の想定範囲	変更なし
機密性への影響	高
完全性への影響	高
可用性への影響	高

デジタル署名の不適切な検証について

デジタル署名の不適切な検証とは、ソフトウェアがデジタル署名を正しく検証できない、または検証プロセスに欠陥がある状態を指す。この脆弱性は、以下のような問題を引き起こす可能性がある。

改ざんされたデータの受け入れ
不正なソースからのデータの許容
セキュリティ機能の無効化

LibreOfficeの脆弱性【CVE-2024-7788】は、まさにこのデジタル署名の不適切な検証に分類される。攻撃者がこの脆弱性を悪用すると、正規のユーザーになりすまして不正なデータを挿入したり、既存のデータを改ざんしたりする可能性がある。また、デジタル署名の検証プロセスを妨害することで、DoS攻撃を引き起こし、システムの可用性を低下させる恐れもある。

LibreOfficeのデジタル署名脆弱性に関する考察

LibreOfficeのデジタル署名検証の脆弱性が明らかになったことは、オープンソースソフトウェアのセキュリティ管理の重要性を再認識させる出来事だ。この脆弱性は、文書の真正性や完全性を保証する重要な機能に影響を与えるため、企業や組織の情報セキュリティ戦略に大きな影響を及ぼす可能性がある。特に、LibreOfficeを業務用ツールとして採用している組織では、早急なパッチ適用と運用プロセスの見直しが必要になるだろう。

今後、この脆弱性を悪用したターゲット型攻撃や、LibreOfficeを介した情報漏洩のリスクが高まる可能性がある。特に、政府機関や金融機関など、高度なセキュリティが要求される組織では、LibreOfficeの使用を一時的に制限するなどの対策を検討する必要があるかもしれない。また、この問題は、オープンソースプロジェクトにおけるセキュリティレビューのプロセスや、脆弱性の早期発見・修正のメカニズムの改善の必要性を示唆している。

長期的には、LibreOfficeプロジェクトがこの問題から学び、より堅牢なセキュリティ設計と実装を行うことが期待される。例えば、デジタル署名の検証プロセスの強化や、外部の暗号化ライブラリの適切な利用、定期的なセキュリティ監査の実施などが考えられる。また、ユーザー側でも、定期的なソフトウェアの更新や、不審な文書の取り扱いに関する教育を徹底するなど、多層的な防御戦略を採用することが重要になるだろう。