【CVE-2024-45127】アドビのcommerce2.3.7-2.4.1にXSS脆弱性、情報取得や改ざんのリスクが浮上

text: XEXEQ編集部
（記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります）

記事の要約
アドビのcommerceにおけるXSS脆弱性の発見と対策
アドビのcommerceにおけるXSS脆弱性の詳細
クロスサイトスクリプティング（XSS）について
アドビのcommerceにおけるXSS脆弱性に関する考察
参考サイト

記事の要約

アドビのcommerceにXSS脆弱性が存在
影響を受けるバージョンは2.3.7から2.4.1
情報の取得や改ざんの可能性あり

アドビのcommerceにおけるXSS脆弱性の発見と対策

アドビは、同社のcommerceにクロスサイトスクリプティング（XSS）の脆弱性が存在することを公表した。この脆弱性は、commerce 2.3.7、2.4.0、2.4.1のバージョンに影響を与えるものであり、攻撃者によって悪用された場合、情報の取得や改ざんが行われる可能性がある。アドビはこの脆弱性に対して、CVE-2024-45127として識別番号を割り当てている。^[1]

この脆弱性の深刻度は、CVSS v3による基本値で4.8（警告）と評価されている。攻撃元区分はネットワークであり、攻撃条件の複雑さは低いとされているが、攻撃に必要な特権レベルは高く、利用者の関与が必要とされている。影響の想定範囲には変更があり、機密性と完全性への影響は低いとされているが、可用性への影響はないとされている。

アドビは、この脆弱性に対する正式な対策を公開している。ユーザーは、アドビのセキュリティ情報（APSB24-73）を参照し、適切な対策を実施することが推奨されている。また、この脆弱性は共通脆弱性識別子（CVE）システムにおいて、CVE-2024-45127として登録されており、National Vulnerability Database（NVD）でも詳細情報が公開されている。

アドビのcommerceにおけるXSS脆弱性の詳細

項目	詳細
影響を受ける製品	commerce 2.3.7, 2.4.0, 2.4.1
脆弱性の種類	クロスサイトスクリプティング（XSS）
CVE番号	CVE-2024-45127
CVSS基本値	4.8（警告）
攻撃元区分	ネットワーク
攻撃条件の複雑さ	低
対策情報	アドビセキュリティ情報（APSB24-73）を参照

クロスサイトスクリプティング（XSS）について

クロスサイトスクリプティング（XSS）とは、Webアプリケーションの脆弱性の一種であり、攻撃者が悪意のあるスクリプトをWebページに挿入することで、他のユーザーのブラウザ上でそのスクリプトを実行させる攻撃手法を指す。主な特徴として以下のような点が挙げられる。

ユーザーの入力データを適切にサニタイズせずに出力する脆弱性
攻撃者が悪意のあるスクリプトを注入し、他のユーザーの権限で実行可能
セッションハイジャック、フィッシング、マルウェア感染などのリスクがある

アドビのcommerceにおけるXSS脆弱性は、この攻撃手法を利用して悪用される可能性がある。攻撃者は、この脆弱性を利用して商品ページや注文フォームなどに悪意のあるスクリプトを挿入し、ユーザーの個人情報や決済情報を盗み取る可能性がある。そのため、影響を受けるバージョンのユーザーは、アドビが提供する対策を速やかに適用することが重要だ。

アドビのcommerceにおけるXSS脆弱性に関する考察

アドビがcommerceのXSS脆弱性を公表し、迅速に対策を提供したことは評価に値する。この対応により、ユーザーは速やかにセキュリティリスクを軽減することができる。しかし、この種の脆弱性が発見されたことは、eコマースプラットフォームのセキュリティ強化がさらに必要であることを示唆している。今後は、開発段階でのセキュリティテストの強化や、定期的な脆弱性診断の実施が求められるだろう。

一方で、この脆弱性の影響を受けるバージョンが複数存在することから、ユーザー側のアップデート管理の重要性も浮き彫りになった。多くの企業がcommerceを利用しているため、アップデートの遅延やセキュリティパッチの未適用が新たなリスクとなる可能性がある。アドビには、ユーザーへのアップデート通知の改善や、自動アップデート機能の強化など、ユーザーがより容易にセキュリティ対策を講じられるような仕組みづくりが期待される。

今後、アドビにはXSS以外の脆弱性にも注目し、より包括的なセキュリティ対策の実装が求められる。同時に、ユーザー企業もセキュリティ意識を高め、定期的なセキュリティ監査やペネトレーションテストの実施を検討すべきだ。eコマース市場の拡大に伴い、セキュリティリスクも増大している現状を踏まえ、プラットフォーム提供者とユーザー双方が継続的にセキュリティ強化に取り組むことが、安全なオンライン取引環境の維持につながるだろう。