CAS-Net JAPANが2024年次大会を京都大学で開催、カーボンニュートラル実現に向けた産官学連携の取り組みを発信

text: XEXEQ編集部
(記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります)

CAS-Net JAPANが2024年次大会を京都大学で開催、カーボンニュートラル実現に向けた産官学連携の取り組みを発信

PR TIMES より


記事の要約

  • CAS-Net JAPANが年次大会を開催
  • 産官学連携でカーボンニュートラル実現を目指す
  • 蓄電池設備見学や企業パネルセッションを実施

CAS-Net JAPAN 2024年次大会の概要と特徴

一般社団法人サステイナブルキャンパス推進協議会(CAS-Net JAPAN)は、2024年11月15日と16日に京都大学吉田キャンパスで第12回年次大会を開催することを発表した。本大会は「地域と共に創る、環境と経済の好循環:京からはじめる行動変容」をテーマに掲げ、持続可能な環境配慮型社会の構築に貢献することを目的としている。[1]

大会プログラムは多岐にわたり、初日には真言宗御室派総本山仁和寺での蓄電池設備見学ツアーが予定されている。このツアーでは経済産業省の実証事業の一環として導入された蓄電池システムを実際に見学し、再生可能エネルギーの利用促進と電力需給調整力としての蓄電池の役割について理解を深める機会が提供される。

2日目には事例発表分科会やサステイナブルキャンパス賞表彰式が行われる予定だ。参加者は建築・設備部門、大学運営・地域連携部門、学生活動部門、民間事業者部門の4つの分野で発表を行い、優れた取り組みに対して表彰が行われる。本大会は産官学連携を通じてカーボンニュートラル実現に向けた具体的な行動を促進する場として期待されている。

CAS-Net JAPAN 2024年次大会の主要プログラム

11月15日 11月16日
主なイベント 蓄電池設備見学、全体シンポジウム 事例発表分科会、表彰式
会場 仁和寺、京都大学吉田キャンパス 京都大学吉田キャンパス
特徴 実証事業の現場見学、企業講演 4部門での発表、優秀事例表彰
参加形態 現地参加のみ 現地参加のみ
参加申込フォームはこちら

サステイナブルキャンパスについて

サステイナブルキャンパスとは、環境配慮型の取り組みを総合的に実施するキャンパスを指す。主な特徴として以下のような点が挙げられる。

  • 省エネルギー・省資源、CO2削減などのハード面の環境配慮活動
  • 環境教育・研究、地域連携などのソフト面の取り組み
  • 持続可能な社会構築のためのモデルケースとしての役割

CAS-Net JAPANは2014年の設立以来、サステイナブルキャンパスの推進に取り組んできた。2022年4月には一般社団法人化し、SDGsの達成とカーボンニュートラルへの貢献を重要なミッションとして掲げている。本協議会は年次大会や各種事業を通じて、国内の高等教育機関や関連組織におけるサステイナブルな取り組みを加速させる役割を担っている。

CAS-Net JAPAN 2024年次大会に関する考察

CAS-Net JAPAN 2024年次大会の開催は、産官学連携によるカーボンニュートラル実現への取り組みを加速させる重要な機会となるだろう。特に仁和寺での蓄電池設備見学は、歴史的建造物と最新技術の融合という観点から、持続可能な社会実現に向けた新たなモデルケースとなる可能性を秘めている。一方で、現地参加のみの開催形式は、遠方からの参加者や時間的制約のある関係者にとってはアクセシビリティの課題となる恐れがある。

今後の課題としては、大会で共有される知見や成果をいかに広く社会に還元し、実際の行動変容につなげていくかが挙げられる。オンラインでの情報発信やフォローアップ施策の充実、参加者間のネットワーキングを促進する仕組みづくりなどが解決策として考えられる。また、学生や若手研究者の参画をさらに促進し、次世代のサステイナビリティリーダーを育成する場としての機能強化も期待される。

本大会を契機に、各大学や研究機関におけるサステイナブルキャンパスの取り組みがさらに進展することが望まれる。特に再生可能エネルギーの活用や省エネ技術の導入、環境教育プログラムの充実など、具体的な成功事例の共有と横展開が重要になるだろう。CAS-Net JAPANには、こうした実践的な知見の集約と発信の中心的役割を担うプラットフォームとしての機能強化が期待される。

参考サイト

  1. ^ PR TIMES. 「産官学連携のカーボンニュートラル実現に向けた取り組み発信 11月15-16日、京都大学で開催 | 一般社団法人サステイナブルキャンパス推進協議会のプレスリリース」. https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000008.000121216.html, (参照 24-10-09).
  2. 経済産業省. https://www.meti.go.jp/index.html

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