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公開：2024-05-03

CYOD(Choose Your Own Device)とは？意味をわかりやすく簡単に解説

text: XEXEQ編集部

CYOD(Choose Your Own Device)とは

CYODとは「Choose Your Own Device」の略称で、従業員が業務で使用するデバイスを自分で選択できる制度のことを指します。CYODでは会社が用意した端末の中から、従業員が自分に合った端末を選択することができます。

CYODを導入することで、従業員は自分に最適な端末を使用できるようになり、業務効率の向上が期待できます。また、会社側も、従業員のニーズに合わせた端末を提供できるため、従業員の満足度向上につながります。

CYODの対象となる端末はスマートフォン、タブレット、ノートパソコンなど多岐に渡ります。会社によっては特定のメーカーや機種に限定している場合もありますが、基本的には従業員の好みに合わせて選択できるようになっています。

CYODを導入する際はセキュリティ面での対策が重要になります。従業員が自由に端末を選択できるようになると、会社の機密情報が漏洩するリスクが高まるためです。そのため、会社側は端末の管理体制を整備し、セキュリティポリシーを策定する必要があるでしょう。

CYODは従業員のニーズに合わせた端末の提供と、会社側のセキュリティ対策のバランスを取ることが重要です。適切に運用することで、業務効率の向上と従業員満足度の向上を両立することができるでしょう。

CYODの導入メリットとデメリット

CYODの導入メリットとデメリットに関して、以下3つを簡単に解説していきます。

• CYODの導入によるメリット
• CYODの導入によるデメリット
• CYODを導入する際の注意点

CYODの導入によるメリット

CYODを導入することで、従業員は自分に合った端末を使用できるようになります。使い慣れた端末を業務で使用できることで、業務効率の向上が期待できます。

また、会社側も、従業員のニーズに合わせた端末を提供できるため、従業員の満足度向上につながります。従業員満足度が高まることで、モチベーションの向上や離職率の低下など、様々な効果が期待できるでしょう。

加えて、CYODを導入することで、会社側の端末調達コストを削減できる可能性があります。従業員が自分で端末を購入することで、会社側の初期投資を抑えられるためです。

CYODの導入によるデメリット

CYODを導入すると、セキュリティ面でのリスクが高まります。従業員が自由に端末を選択できるようになると、会社の機密情報が漏洩する可能性があるためです。

また、従業員が使用する端末が多様化することで、端末の管理が複雑になります。トラブルが発生した際の対応や、ソフトウェアのアップデートなど、管理コストが増大する可能性があるでしょう。

さらに、CYODを導入すると、従業員間で端末の性能差が生じる可能性があります。高性能な端末を使用する従業員と、そうでない従業員との間で、業務効率に差が出てしまうかもしれません。

CYODを導入する際の注意点

CYODを導入する際はセキュリティ面での対策が重要になります。会社側は端末の管理体制を整備し、セキュリティポリシーを策定する必要があります。

また、従業員に対して、セキュリティに関する教育を行うことも大切です。会社の機密情報を適切に取り扱うための知識やスキルを身につけてもらう必要があるでしょう。

加えて、CYODを導入する際は従業員間の公平性にも配慮が必要です。特定の従業員だけが高性能な端末を使用できるといった状況は避けるべきでしょう。

CYODとBYODの違い

CYODとBYODの違いに関して、以下3つを簡単に解説していきます。

• BYODの概要とメリット・デメリット
• CYODとBYODの主な違い
• CYODとBYODの使い分け

BYODの概要とメリット・デメリット

BYODとは「Bring Your Own Device」の略称で、従業員が私物のデバイスを業務で使用することを指します。BYODでは会社が端末を用意するのではなく、従業員が自分で端末を用意します。

BYODのメリットは会社側の端末調達コストを大幅に削減できる点です。デメリットはセキュリティ面でのリスクが高まることや、端末の管理が複雑になることなどが挙げられます。

BYODを導入する際はセキュリティ対策や端末の管理体制の整備が重要になります。また、従業員のプライバシーにも配慮する必要があるでしょう。

CYODとBYODの主な違い

CYODとBYODの主な違いは端末の所有権にあります。CYODでは会社が用意した端末の中から従業員が選択するのに対し、BYODでは従業員が私物の端末を使用します。

また、CYODでは会社側が端末の管理を行うのに対し、BYODでは従業員が端末の管理を行う必要があります。そのため、BYODの方がセキュリティ面でのリスクが高くなる傾向にあるでしょう。

加えて、CYODでは会社側が端末の調達コストを負担するのに対し、BYODでは従業員が端末の調達コストを負担する必要があります。従業員の負担が大きくなる分、会社側のコスト削減効果は高くなります。

CYODとBYODの使い分け

CYODとBYODは会社の方針や業務内容によって使い分ける必要があります。機密情報を扱う業務が多い場合はセキュリティ面でのリスクを考慮し、CYODを選択する方が適しているでしょう。

一方、従業員のモチベーション向上を重視する場合はBYODを選択する方が効果的かもしれません。自分の好みの端末を使用できることで、従業員の満足度が高まる可能性があるためです。

また、会社の予算や規模によっても、CYODとBYODの使い分けが必要になります。予算に余裕がある大企業であれば、CYODを導入しやすいですが、予算が限られている中小企業ではBYODを選択せざるを得ない場合もあるでしょう。

CYODを導入する際の留意点

CYODを導入する際の留意点に関して、以下3つを簡単に解説していきます。

• セキュリティ対策の徹底
• 従業員への教育・トレーニング
• ポリシーの策定と周知徹底

セキュリティ対策の徹底

CYODを導入する際はセキュリティ対策を徹底する必要があります。従業員が自由に端末を選択できるようになると、会社の機密情報が漏洩するリスクが高まるためです。

具体的には端末のデータ暗号化や、アクセス制御の実施などが挙げられます。また、ウイルス対策ソフトの導入や、定期的なセキュリティアップデートの実施も重要でしょう。

加えて、紛失・盗難対策も必要です。端末の遠隔ロックやワイプ機能を導入するなど、万が一の際にも対応できる体制を整えておくことが大切です。

従業員への教育・トレーニング

CYODを導入する際は従業員への教育・トレーニングも欠かせません。セキュリティに関する知識やスキルを身につけてもらう必要があるためです。

具体的には機密情報の取り扱い方法や、パスワード管理の重要性などを教育する必要があります。また、フィッシング詐欺などのサイバー攻撃への対処法についてもトレーニングを行うことが望ましいでしょう。

従業員への教育・トレーニングを徹底することで、セキュリティ意識の向上を図ることができます。結果として、情報漏洩のリスクを減らすことにつながるでしょう。

ポリシーの策定と周知徹底

CYODを導入する際はポリシーの策定と周知徹底も重要です。従業員が守るべきルールを明確にし、それを徹底してもらう必要があるためです。

具体的には私的な用途での端末の使用を禁止したり、機密情報を端末に保存することを制限したりするなどのルールを設ける必要があります。また、ルールに違反した場合のペナルティについても明確にしておくことが大切でしょう。

策定したポリシーは従業員に周知徹底する必要があります。メールやイントラネットでの告知に加え、研修会の開催などを通じて、ポリシーの内容を浸透させることが重要です。

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