【CVE-2024-38869】Zoho製品にXSS脆弱性、ManageEngine製品のセキュリティリスクが浮き彫りに

text: XEXEQ編集部
（記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります）

記事の要約
Zoho製品のクロスサイトスクリプティング脆弱性が発見
Zoho製品の脆弱性詳細
クロスサイトスクリプティング（XSS）について
Zoho製品の脆弱性に関する考察
参考サイト

記事の要約

複数のZoho製品にXSS脆弱性が発見
ManageEngine製品が影響を受ける
CVSS基本値5.4の警告レベルと評価

Zoho製品のクロスサイトスクリプティング脆弱性が発見

Zoho Corporationは、同社のManageEngine ServiceDesk Plus、ManageEngine ServiceDesk Plus MSP、ManageEngine SupportCenter Plusにクロスサイトスクリプティング（XSS）の脆弱性が存在することを公表した。この脆弱性は、CVE-2024-38869として識別されており、NVDによってCVSS v3基本値5.4の警告レベルと評価されている。^[1]

影響を受けるバージョンは、ManageEngine ServiceDesk Plus 14.7以前および14.8、ManageEngine ServiceDesk Plus MSP 14.7以前および14.8、ManageEngine SupportCenter Plus 14.7以前および14.8だ。この脆弱性により、攻撃者は低い特権レベルでネットワークを経由して攻撃を実行し、情報の取得や改ざんを行う可能性がある。

NVDの評価によると、この脆弱性の攻撃元区分はネットワークであり、攻撃条件の複雑さは低いとされている。また、攻撃に必要な特権レベルは低く、利用者の関与が必要とされており、影響の想定範囲に変更があるとされている。機密性と完全性への影響は低く、可用性への影響はないと評価されている。

Zoho製品の脆弱性詳細

項目	詳細
影響を受ける製品	ManageEngine ServiceDesk Plus, ManageEngine ServiceDesk Plus MSP, ManageEngine SupportCenter Plus
脆弱性の種類	クロスサイトスクリプティング (XSS)
CVE識別子	CVE-2024-38869
CVSS基本値	5.4 (警告)
攻撃元区分	ネットワーク
攻撃条件の複雑さ	低
必要な特権レベル	低

クロスサイトスクリプティング（XSS）について

クロスサイトスクリプティング（XSS）とは、Webアプリケーションの脆弱性を悪用して、悪意のあるスクリプトをユーザーのブラウザ上で実行させる攻撃手法のことを指す。主な特徴として以下のような点が挙げられる。

ユーザーの入力データを適切にサニタイズせずにWebページに出力する脆弱性を利用
攻撃者が挿入したスクリプトがユーザーのブラウザ上で実行される
セッション情報の盗取やフィッシング詐欺などに悪用される可能性がある

XSS攻撃は、Zoho Corporationの製品で発見された脆弱性のように、広く普及している企業向けソフトウェアでも発生する可能性がある。この種の脆弱性は、ユーザーの個人情報や企業の機密データを危険にさらす可能性があるため、開発者はユーザー入力の適切な検証とエスケープ処理を行い、脆弱性を防ぐ対策を講じる必要がある。

Zoho製品の脆弱性に関する考察

Zoho Corporationの製品に発見されたXSS脆弱性は、企業向けソフトウェアのセキュリティ管理の重要性を再認識させる事例となった。特に、ManageEngine ServiceDesk PlusやSupportCenter Plusなどのカスタマーサポート関連のツールが影響を受けていることから、顧客データの保護という観点でも大きな課題を提起している。この事態は、企業が使用するソフトウェアの定期的なセキュリティ評価と更新の必要性を強調するものだろう。

今後の課題として、XSS脆弱性に限らず、さまざまな種類のWebアプリケーション脆弱性に対する包括的な防御策の構築が挙げられる。開発段階からセキュリティを考慮したソフトウェア設計（セキュリティ・バイ・デザイン）の採用や、継続的な脆弱性スキャンの実施などが重要になるだろう。また、発見された脆弱性に対する迅速なパッチ適用と、ユーザーへの適切な情報提供も不可欠だ。

Zoho Corporationには、今回の脆弱性対応を通じて得られた知見を今後の製品開発に活かすことが期待される。同時に、他のソフトウェアベンダーにとっても、自社製品のセキュリティ強化の重要性を再認識する機会となるはずだ。ユーザー企業側も、使用しているソフトウェアの脆弱性情報を常に把握し、適切なセキュリティ対策を講じる必要がある。