【CVE-2024-29015】インテル製品に制御されていない検索パスの要素の脆弱性、情報漏洩やDoSのリスクあり

text: XEXEQ編集部
（記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります）

記事の要約
インテル製品の脆弱性、情報漏洩やDoSのリスクあり
インテル製品の脆弱性対策まとめ
制御されていない検索パスの要素について
インテル製品の脆弱性対応に関する考察
参考サイト

記事の要約

インテル製品に制御されていない検索パスの要素の脆弱性
oneapi base toolkitとIntel VTune Profilerが影響
CVE-2024-29015として識別、CVSS基本値7.8

インテル製品の脆弱性、情報漏洩やDoSのリスクあり

インテルは、oneapi base toolkitおよびIntel VTune Profilerに制御されていない検索パスの要素に関する脆弱性が存在することを2024年8月14日に公開した。この脆弱性はCVE-2024-29015として識別されており、CVSS v3による深刻度基本値は7.8（重要）と評価されている。攻撃元区分はローカルであり、攻撃条件の複雑さは低いとされている。^[1]

影響を受けるバージョンは、Intel VTune Profiler 2024.1未満およびoneapi base toolkit 2024.1未満である。この脆弱性により、情報を取得される、情報を改ざんされる、およびサービス運用妨害（DoS）状態にされる可能性がある。攻撃に必要な特権レベルは低く、利用者の関与は不要とされており、影響の想定範囲に変更はないとされている。

インテルは、この脆弱性に対処するためのベンダアドバイザリまたはパッチ情報を公開している。ユーザーは参考情報を確認し、適切な対策を実施することが推奨される。CWEによる脆弱性タイプは制御されていない検索パスの要素（CWE-427）に分類されており、機密性、完全性、可用性のすべてに高い影響があるとされている。

インテル製品の脆弱性対策まとめ

項目	詳細
影響を受ける製品	Intel VTune Profiler 2024.1未満、oneapi base toolkit 2024.1未満
脆弱性識別子	CVE-2024-29015
CVSS基本値	7.8（重要）
攻撃元区分	ローカル
攻撃条件の複雑さ	低
想定される影響	情報漏洩、情報改ざん、サービス運用妨害（DoS）
対策	ベンダアドバイザリまたはパッチの適用

制御されていない検索パスの要素について

制御されていない検索パスの要素（CWE-427）とは、ソフトウェアが制御されていない検索パスを使用してリソースを探す際に発生する脆弱性のことを指しており、主な特徴として以下のような点が挙げられる。

攻撃者が悪意のあるリソースを検索パスに挿入する可能性がある
意図しないリソースが読み込まれ、セキュリティ上のリスクが生じる
特権昇格や任意のコード実行につながる可能性がある

この脆弱性は、インテルのoneapi base toolkitおよびIntel VTune Profilerに存在することが確認されている。攻撃者がこの脆弱性を悪用すると、情報の取得や改ざん、さらにはサービス運用妨害（DoS）状態を引き起こす可能性がある。ユーザーは、インテルが提供するベンダアドバイザリやパッチ情報を確認し、適切な対策を講じることが重要である。

インテル製品の脆弱性対応に関する考察

インテルが oneapi base toolkit および Intel VTune Profiler の脆弱性を公開したことは、製品のセキュリティ向上に向けた積極的な姿勢として評価できる。特に、CVSS基本値が7.8と比較的高い値であることから、ユーザーに対して迅速な対応を促す効果があるだろう。一方で、この脆弱性が悪用された場合、情報漏洩や改ざん、DoS攻撃などの深刻な被害が発生する可能性があり、企業や組織のセキュリティリスクが高まる恐れがある。

今後の課題として、脆弱性の発見から公開までの時間短縮や、影響を受ける製品の範囲を最小限に抑えるための開発プロセスの改善が挙げられる。また、ユーザー側の対応を容易にするため、パッチ適用の自動化やセキュリティアップデートの簡素化なども検討すべきだろう。インテルには、今回の経験を活かし、より堅牢なセキュリティ対策を製品開発の初期段階から組み込むことが期待される。

長期的には、AIやMLを活用した脆弱性検出システムの導入や、オープンソースコミュニティとの連携強化により、脆弱性の早期発見と迅速な対応が可能になるかもしれない。また、ユーザー教育の強化や、セキュリティベストプラクティスの共有なども重要だ。インテルには、製品のセキュリティ向上だけでなく、業界全体のセキュリティ意識向上に向けたリーダーシップを発揮することが期待される。