【CVE-2024-2012】Hitachi EnergyのFOXMAN-UNとUNEMに深刻な脆弱性、早急な対策が必要

text: XEXEQ編集部
（記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります）

記事の要約
Hitachi EnergyのFOXMAN-UNとUNEMの重大な脆弱性
FOXMAN-UNとUNEMの脆弱性まとめ
CVSSについて
Hitachi Energyの脆弱性対応に関する考察
参考サイト

記事の要約

Hitachi EnergyのFOXMAN-UNとUNEMに脆弱性
CVSSスコア9.8の緊急度の高い脆弱性
情報取得や改ざん、DoS攻撃のリスクあり

Hitachi EnergyのFOXMAN-UNとUNEMの重大な脆弱性

Hitachi Energyは、同社のFOXMAN-UNおよびUNEMシステムに深刻な脆弱性が存在することを2024年6月11日に公開した。この脆弱性は、CVSS v3による基本値が9.8と評価される極めて深刻なものであり、早急な対応が求められている。影響を受けるバージョンは、FOXMAN-UNのr15a、r15b、r16a、r16bおよびUNEMのr15a、r15b、r16a、r16bである。^[1]

この脆弱性の特徴として、攻撃元区分がネットワークであり、攻撃条件の複雑さが低いことが挙げられる。さらに、攻撃に必要な特権レベルが不要であり、利用者の関与も必要としないことから、潜在的な攻撃者にとって非常に魅力的なターゲットとなる可能性がある。影響の想定範囲に変更はないものの、機密性、完全性、可用性のすべてに高い影響を及ぼす可能性がある。

この脆弱性が悪用された場合、攻撃者は重要な情報を不正に取得したり、システム内の情報を改ざんしたりする可能性がある。さらに、サービス運用妨害（DoS）状態を引き起こし、システムの可用性を著しく低下させる恐れもある。Hitachi Energyは、この脆弱性に対処するためのベンダアドバイザリまたはパッチ情報を公開しており、影響を受ける可能性のあるユーザーに対して、参考情報を確認し、適切な対策を実施するよう強く推奨している。

FOXMAN-UNとUNEMの脆弱性まとめ

	FOXMAN-UN	UNEM
影響を受けるバージョン	r15a, r15b, r16a, r16b	r15a, r15b, r16a, r16b
CVSSスコア	9.8 (緊急)	9.8 (緊急)
攻撃元区分	ネットワーク	ネットワーク
攻撃条件の複雑さ	低	低
想定される影響	情報取得、改ざん、DoS	情報取得、改ざん、DoS

CVSSについて

CVSSとは、Common Vulnerability Scoring Systemの略称で、情報システムの脆弱性の深刻度を評価するための業界標準指標のことを指す。主な特徴として以下のような点が挙げられる。

0.0から10.0までの数値で脆弱性の深刻度を表現
攻撃の容易さや影響度など複数の要素を考慮して算出
ベースメトリクス、時間的メトリクス、環境的メトリクスの3つの指標で構成

今回のHitachi EnergyのFOXMAN-UNおよびUNEMの脆弱性は、CVSSv3で9.8という非常に高いスコアが付けられている。これは、この脆弱性が容易に攻撃可能であり、かつ攻撃成功時の影響が甚大であることを示している。CVSSスコアが9.0以上の脆弱性は「緊急」レベルとされ、即時の対応が求められる。

Hitachi Energyの脆弱性対応に関する考察

Hitachi Energyが迅速に脆弱性情報を公開し、対策を提供したことは評価に値する。しかし、CVSSスコア9.8という極めて深刻な脆弱性が存在したこと自体が大きな問題だ。今後は、開発プロセスにおけるセキュリティテストの強化や、第三者によるペネトレーションテストの定期的な実施など、脆弱性の早期発見と対策に向けた取り組みが求められるだろう。

一方で、この脆弱性の影響を受ける可能性のあるユーザー企業にとっては、迅速なパッチ適用が課題となる。特に、FOXMANやUNEMのようなシステムは重要インフラで使用されている可能性が高く、安易なシステム停止や更新が困難な場合もある。そのため、ベンダーとユーザー企業の緊密な連携による段階的なアップデート計画の立案や、一時的な緩和策の実装など、柔軟な対応が必要になるだろう。

今後、IoTデバイスやICS（産業制御システム）のセキュリティがますます重要になる中、Hitachi Energyには継続的なセキュリティ強化とともに、脆弱性が発見された際の迅速かつ詳細な情報提供が期待される。また、業界全体としても、セキュリティ by デザインの考え方を徹底し、開発段階からセキュリティを考慮したシステム設計を行うことで、同様の深刻な脆弱性の発生を防ぐ取り組みが求められる。