Rockwell Automation製品に脆弱性、CIPコマンド実行のリスクあり、ファームウェア更新で対策

text: XEXEQ編集部

記事の要約
Rockwell Automation製品の脆弱性と対策
Rockwell Automation製品の脆弱性対策まとめ
CIPコマンドについて
Rockwell Automation製品の脆弱性に関する考察
参考サイト

記事の要約

Rockwell Automation製品に脆弱性が発見
保護されていない代替チャネルの問題が存在
ファームウェアアップデートで対策を提供

Rockwell Automation製品の脆弱性と対策

Rockwell Automationは複数の製品に存在する脆弱性を公表した。この脆弱性は「保護されていない代替チャネルの問題」（CVE-2024-6242）として特定され、ControlLogix 5580 V28やGuardLogix 5580 V31など、多数の製品ラインに影響を与えている。攻撃者がこの脆弱性を悪用した場合、1756シャーシ内のLogixコントローラ上のユーザープロジェクトやデバイス構成を変更するCIPコマンドを実行される可能性がある。^[1]

Rockwell Automationは、この脆弱性に対処するためのファームウェアアップデートを提供している。影響を受ける製品には、1756-en2fシリーズa、b、cや1756-en2tシリーズa、b、c、dなど、様々なファームウェアバージョンが含まれる。ユーザーは自社のシステムが影響を受けているかどうかを確認し、必要に応じてアップデートを適用することが推奨される。

この脆弱性の深刻度はCVSS（共通脆弱性評価システム）によって評価されているが、具体的なスコアは明示されていない。Rockwell Automationは、アップデートが適用できない場合のワークアラウンドも提供しており、ユーザーはセキュリティのベストプラクティスに従って対策を講じることが求められる。この事例は、産業用制御システムのセキュリティ管理の重要性を再認識させる機会となっている。

Rockwell Automation製品の脆弱性対策まとめ

	脆弱性の詳細	影響を受ける製品	対策方法
概要	保護されていない代替チャネルの問題	ControlLogix 5580 V28など複数製品	ファームウェアアップデート適用
CVE番号	CVE-2024-6242	GuardLogix 5580 V31など	ワークアラウンドの実施
潜在的影響	ユーザープロジェクト変更	1756-en2fシリーズa、b、c	セキュリティベストプラクティス遵守
情報源	Rockwell Automation公表	1756-en2tシリーズa、b、c、d	最新の脆弱性情報の確認

CIPコマンドについて

CIPコマンドとは、Common Industrial Protocol（共通産業プロトコル）の略で、産業用オートメーション環境で使用される通信プロトコルのことを指しており、主な特徴として以下のような点が挙げられる。

多様な産業用デバイス間での統一された通信方式を提供
リアルタイムI/O制御からデータ収集まで幅広い用途に対応
EtherNet/IPやDeviceNetなど複数のネットワーク層で利用可能

CIPコマンドは、産業用制御システムにおいて重要な役割を果たしており、デバイス間の通信や制御を効率的に行うことを可能にする。しかし、今回のRockwell Automation製品の脆弱性のように、適切な保護がなされていない場合、攻撃者によって悪用される可能性があり、システムのセキュリティリスクとなり得る。そのため、CIPコマンドを使用するシステムにおいては、適切なアクセス制御や暗号化などのセキュリティ対策が不可欠である。

Rockwell Automation製品の脆弱性に関する考察

Rockwell Automation製品における今回の脆弱性は、産業用制御システムのセキュリティにおける新たな課題を浮き彫りにしている。特に、保護されていない代替チャネルの問題は、攻撃者が正規のセキュリティ制御を迂回してシステムにアクセスする可能性を示唆しており、今後同様の脆弱性が他の産業用制御システムでも発見される可能性がある。このような事態を防ぐためには、製品設計段階からセキュリティを考慮したアプローチ、いわゆる「セキュリティ・バイ・デザイン」の原則をより厳密に適用することが求められるだろう。

今後、Rockwell Automationをはじめとする産業用制御システムのベンダーには、より強固なセキュリティ機能の実装が期待される。例えば、多要素認証の導入や、通信経路の完全な暗号化、そして異常な操作を検知・遮断する高度な侵入検知システムの統合などが考えられる。また、ユーザー側でも容易に実装できるセキュリティ強化オプションの提供や、脆弱性が発見された際のより迅速なパッチ配布システムの構築も重要になってくるだろう。

長期的な視点では、産業用制御システムのセキュリティ標準の更なる強化と、それに基づく厳格な認証制度の確立が必要になると予想される。また、AIや機械学習を活用した予防的セキュリティ対策の開発も期待されるところだ。このような取り組みを通じて、産業用制御システムの信頼性と安全性を高め、重要インフラを含む様々な産業分野でのサイバーレジリエンスの向上につなげていくことが、業界全体の課題となるだろう。