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公開：2025-03-04

キヤノンがニデックと共同でオフィス向け複合機のCO2排出量を算定、環境ラベルSuMPO EPDで情報開示へ

text: XEXEQ編集部
（記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります）

記事の要約

• キヤノンがオフィス向け複合機のCO2排出量を算定
• ニデック製部品の原材料実データを初めて活用
• SuMPO EPDで環境情報を定量的に開示

キヤノンとニデックによる複合機のCO2排出量算定と環境情報開示

キヤノンは、ニデック株式会社と共同でニデック製ファンモーターの原材料CO2排出量の実データを初めて算定し、2025年3月3日に発表を行った。この実データをキヤノン製品で初めてオフィス向け複合機「imageRUNNER ADVANCE DX C5840i」のライフサイクルCO2排出量算定に組み込み、環境情報の透明性向上を実現している。^[1]

SuMPOが運営する環境ラベル「SuMPO EPD」は、製品の全ライフサイクルステージにおける環境情報を定量的に開示する仕組みとなっている。従来は業界平均のCO2排出係数を用いて算出していた製品のCO2排出量を、今回サプライヤーの実データを活用することで、より正確な環境負荷の把握が可能になったのだ。

キヤノンは2008年から「ライフサイクルCO2製品1台当たりの改善指数 年平均3%改善」を目標に掲げ、2023年までに年平均3.95%の改善を達成している。また2030年までにスコープ1、2の排出量を2022年比で42%削減、スコープ3の排出量を25%削減する目標を設定し、脱炭素社会の実現に向けた取り組みを加速させている。

キヤノンの環境目標と取り組みまとめ

キヤノンの環境への取り組みについてはこちら

SuMPO EPDについて

SuMPO EPDとは、一般社団法人サステナブル経営推進機構が運営する環境ラベルであり、製品のライフサイクル全体における環境影響を定量的に評価・開示する仕組みである。主な特徴として、以下のような点が挙げられる。

• 製品の全ライフサイクルステージの環境情報を定量的に開示
• 素材ごとの量や重さに基づいてCO2排出量を算出
• 環境負荷の可視化と製品間の比較を可能にする

SuMPO EPDの活用により、企業は製品の環境影響を正確に把握し、環境負荷低減に向けた具体的な施策を講じることが可能となっている。キヤノンの取り組みは、サプライヤーとの協業による実データの活用という点で、環境情報開示の新たな方向性を示すものと言えるだろう。

参考サイト

1. ^ PR TIMES. 「サプライヤーとの協業によりオフィス向け複合機のCO2排出量を算定　実データを活用した環境ラベルを公開 | キヤノン株式会社のプレスリリース」. https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001087.000013980.html, (参照 25-03-04).

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