セキュリティ

SECURITY

公開：2025-01-23

【CVE-2025-21330】Windows Remote Desktop Servicesに深刻な脆弱性、複数バージョンのWindowsに影響

text: XEXEQ編集部
（記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります）

記事の要約

• Windows Remote Desktop Servicesにサービス拒否の脆弱性
• Microsoft製品の複数バージョンに影響する深刻な脆弱性
• CVSS評価で7.5の高リスクスコアを記録

Windows Remote Desktop Servicesの脆弱性

Microsoftは2025年1月14日、Windows Remote Desktop Servicesにおけるサービス拒否の脆弱性【CVE-2025-21330】を公開した。この脆弱性はCVSS 3.1で7.5の高リスクスコアを記録しており、リソース消費の制御に関する問題として分類されている。^[1]

影響を受けるバージョンは、Windows 10のVersion 1809からWindows Server 2025まで多岐にわたっており、Windows 11の最新バージョン24H2も含まれている。攻撃者は認証やユーザーの操作を必要とせずにリモートからシステムに影響を与えることが可能だ。

Microsoft社はこの脆弱性に対するセキュリティアップデートを提供しており、Windows 10 Version 1809では10.0.17763.6775以降のバージョンで修正されている。Windows Server 2022では10.0.20348.3091以降で対策が実施されており、早急なアップデートが推奨される。

影響を受けるWindowsバージョン一覧

サービス拒否攻撃について

サービス拒否攻撃とは、システムやネットワークのリソースを過剰に消費させることで、正常なサービス提供を妨害する攻撃手法のことを指す。主な特徴として、以下のような点が挙げられる。

• システムやネットワークの可用性を低下させる
• 大量のリクエストやデータ送信によってリソースを枯渇させる
• 正規ユーザーのサービス利用を妨害する

今回のWindows Remote Desktop Servicesの脆弱性は、CWE-400のリソース消費の制御に分類されており、システムの可用性に深刻な影響を与える可能性がある。この脆弱性は認証やユーザーの操作を必要としないため、攻撃のハードルが低く、迅速な対応が求められるだろう。

Windows Remote Desktop Servicesの脆弱性に関する考察

Windows Remote Desktop Servicesはリモートワークの増加に伴い、その重要性が高まっている重要なサービスであり、今回の脆弱性は企業のIT基盤に大きな影響を与える可能性がある。特にサーバー環境での影響が懸念されるため、システム管理者は優先度を上げて対応を検討する必要があるだろう。

今後の課題として、リモートアクセスサービスのセキュリティ強化が挙げられる。特にサービス拒否攻撃に対する耐性を高めるため、リソース使用量の監視や制限機能の実装が重要となってくるはずだ。多層的な防御策の導入とインシデント対応プランの整備が求められている。

Windows環境の多様化に伴い、セキュリティアップデートの適用がより複雑化している。組織内のシステム管理者は、Windows Server 2025などの新しいバージョンも含めた包括的なパッチ管理戦略を確立する必要があるだろう。

参考サイト

1. ^ CVE. 「CVE-2025-21330 | CVE」. https://www.cve.org/CVERecord?id=CVE-2025-21330, (参照 25-01-23).
2. Microsoft. https://www.microsoft.com/ja-jp

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