EQパートナーズがROI Institute Japanを設立、人財育成効果の測定サービスが本格始動へ

text: XEXEQ編集部
(記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります)

EQパートナーズがROI Institute Japanを設立、人財育成効果の測定サービスが本格始動へ

PR TIMES より


記事の要約

  • ROI Institute Japanが日本初の正式組織として設立
  • 人財育成投資効果の可視化と測定サービスを開始
  • ROI Methodologyによる研修効果の体系的な評価を提供

ROI Institute Japanの設立と人財育成効果測定の革新

EQパートナーズ株式会社は、研修効果測定の世界的権威であるジャック・J・フィリップス氏が創設したROI Instituteと正式にアライアンスを結び、2024年10月1日にROI Institute Japanを社内カンパニーとして設立した。ROI Institute JapanはROI Methodologyを日本で初めて提供する組織として、企業の人財育成投資効果を可視化し、実践度やビジネス効果の測定サービスを開始している。[1]

ROI Institute Japanの設立背景には、人的資本情報の開示義務化に伴う企業の説明責任の高まりがある。多くの企業が研修効果の適切な測定手法を持ち合わせていない現状において、経営者が納得できる形での可視化を実現することで、戦略的な人財育成投資と持続的な企業価値向上を支援することが可能になった。

ROI Instituteは1992年の設立以来、100名を超えるROIコンサルタントの支援を受け、70か国以上で50,000名を超える専門家と9,000を超える組織を支援してきた実績を持つ。ROI Institute JapanのCEOには、EQパートナーズ株式会社代表取締役社長で立教大学大学院ビジネススクール客員教授の安部哲也が就任している。

ROI Methodologyの5段階評価モデルまとめ

段階 評価内容
レベル1:反応 参加者の満足度やプログラムの有用性を評価
レベル2:学習 参加者が得た知識やスキルの向上を測定
レベル3:行動 学んだことを実際の仕事にどれだけ活用できたかを確認
レベル4:影響 パフォーマンス向上や生産性の変化など、組織への影響を評価
レベル5:ROI 投資対効果を金銭的に計算し、費用と成果のバランスを測定
ROI Institute Japanの詳細はこちら

ROI Methodologyについて

ROI Methodologyとは、研修プログラムの効果を体系的に評価するためのフレームワークのことを指す。主な特徴として、以下のような点が挙げられる。

  • 5段階の評価レベルによる包括的な効果測定
  • 定量的・定性的データの統合による総合評価
  • 投資対効果の金銭的な可視化と分析

ROI Methodologyは世界70か国以上で導入され、50,000名を超える専門家によって活用されている実績のある評価手法である。研修プログラムの効果を財務指標と連動させて測定した上で実践度とビジネスインパクトを考慮し、経営者が納得できる形で可視化することが可能だ。

ROI Institute Japanの設立に関する考察

ROI Institute Japanの設立は、人的資本経営が重要視される現代の日本企業にとって画期的な出来事となるだろう。人財育成投資の効果を可視化し、定量的な評価を可能にすることで、経営者は投資判断をより戦略的に行うことができるようになる。企業の持続的な成長には人財育成が不可欠だが、その投資効果を適切に測定できる企業は少ないのが現状だ。

今後の課題として、日本企業特有の組織文化や人事制度との整合性を図る必要性が考えられる。ROI Methodologyをそのまま導入するのではなく、日本企業の実情に合わせたカスタマイズや、現場レベルでの実践的な活用方法の確立が求められるだろう。しかし、人的資本情報の開示義務化という外部環境の変化は、企業の意識改革を後押しする要因となる。

将来的には、ROI Institute Japanを通じて日本企業の人財育成プログラムの質が向上し、グローバル競争力の強化につながることが期待される。研修効果の可視化は、単なる費用対効果の測定にとどまらず、組織全体の学習文化の醸成や、より効果的な人財開発戦略の立案にも貢献するはずだ。人財育成のベストプラクティスの共有や、業界標準の確立も視野に入れた取り組みが望まれる。

参考サイト

  1. ^ PR TIMES. 「日本初!ROI Institute Japan 設立のお知らせ – 日本企業の人財育成効果測定を革新 | EQパートナーズ株式会社のプレスリリース」. https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000125072.html, (参照 25-01-15).

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