クロス・マーケティングが住まいの実態調査を実施、耐震性とセキュリティへのニーズが高まる中で近所付き合いの希薄化が顕著に

text: XEXEQ編集部
（記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります）

PR TIMES より

記事の要約

株式会社クロス・マーケティングは全国の18～79歳の男女3,000名を対象に、住まいに関する実態・意識調査を2024年12月24日に公開した。生活者の意識やライフスタイルの変化の兆しを捉えることを目的として実施された調査では、現在の住まいと周辺環境への満足度が62％に達している。^[1]

調査結果では免震対策など耐震性のある家に住みたいというニーズが79％と最も高く、防犯や火災などに対するセキュリティシステムが69％、バリアフリーの住宅が61％と続いている。住宅ローンによる持ち家志向や環境配慮型住宅へのニーズは60～70代で特に顕著な傾向を示すことが判明した。

近所とのコミュニケーションについては「会えば挨拶をする程度」が44％を占め、「どのような人がご近所なのか知らない」が26％と続いている。18～29歳と30代では近所付き合いを知らないという回答が4割を占める一方で、70代では「たまに立ち話をする」が4割を占めるなど、年代による差が顕著に表れた。

バリアフリーとは、高齢者や障がい者を含むすべての人が生活しやすい環境を実現するための建築設計や施設整備の概念を指す。主な特徴として、以下のような点が挙げられる。

今回の調査では61％の回答者がバリアフリーの住宅に住みたいと回答している。高齢化社会の進展に伴い、将来的な生活環境の変化を見据えた住宅ニーズが高まっていることが明確になった。年齢層が上がるほどバリアフリーへの関心が高まる傾向が見られている。

住まいに対する意識調査から、安全性と快適性を重視する傾向が強く表れていることが注目に値する。特に耐震性とセキュリティシステムへの高いニーズは、自然災害や防犯への意識の高まりを反映しており、これらの要素は今後の住宅市場において重要な差別化要因になるだろう。

近所付き合いの希望に関して、若年層と高齢層で大きな意識の差が見られることは、今後のコミュニティ形成に課題を投げかけている。コミュニティの希薄化が進む中で、世代間の価値観の違いを踏まえた新しい形のコミュニケーション手段の確立が必要となるだろう。

また、バリアフリー住宅へのニーズの高まりは、将来的な介護や高齢者の生活支援を見据えた住環境整備の重要性を示唆している。今後は環境配慮型の設計とバリアフリー対応を両立させた住宅の需要が更に高まることが予想され、不動産業界全体での取り組みが求められる。

^ PR TIMES. 「耐震性、セキュリティ完備、バリアフリーの家に住みたい　理想の近所の人とのかかわり方「会えば挨拶程度」が65％ | 株式会社クロス・マーケティングのプレスリリース」. https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000593.000004729.html, (参照 24-12-26).

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