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ヘッジホッグ・メドテックのAMED医工連携事業採択により片頭痛治療用アプリの開発が本格化、東邦大学と日本頭痛学会が協力機関として参画

text: XEXEQ編集部
(記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります)

ヘッジホッグ・メドテックのAMED医工連携事業採択により片頭痛治療用アプリの開発が本格化、東邦大学と日本頭痛学会が協力機関として参画

PR TIMES より


記事の要約

  • ヘッジホッグ・メドテックがAMED医工連携事業に採択
  • 片頭痛治療用アプリの開発・事業化を目指す
  • 東邦大学と日本頭痛学会が協力機関として参画

片頭痛治療用アプリの開発・事業化に向けた新たな取り組み

ヘッジホッグ・メドテックは、AMEDの令和6年度医工連携イノベーション推進事業において片頭痛治療用アプリの開発・事業化に関する提案が採択され、最大2.3億円超の助成を受けることが2024年12月25日に決定した。東邦大学と日本頭痛学会の協力を得て、治験から薬事承認までの研究開発をAMEDの支援のもと推進することになっている。[1]

片頭痛は日本において月1回以上頭痛を感じる約7,660万人のうち約1,050万人が苦しんでいる症状であり、心臓のリズムに合わせて脈打つような頭痛が特徴となっている。頭痛専門医は国内に1,000人程度と少なく、十分な専門医療機関の受診が困難な状況が続いているのが現状だ。

片頭痛に対する認知行動療法は治療効果が確認されているものの、患者側と医師側双方に時間やコストの面で負担が大きく普及が進んでいない。ヘッジホッグ・メドテックは新しい治療法としてアプリを用いた治療の実現を目指し、実用化に向けた研究開発を進めている。

ヘッジホッグ・メドテックの事業概要まとめ

項目 詳細
会社名 株式会社ヘッジホッグ・メドテック
所在地 東京都文京区
代表者 代表取締役 CEO 川田裕美
設立日 2021年10月15日
開発製品 片頭痛治療用アプリ、頭痛AI診断、PMS治療用アプリ
協力機関 東邦大学、日本頭痛学会
ヘッジホッグ・メドテックの詳細はこちら

認知行動療法について

認知行動療法とは、患者の考え方や行動パターンを分析し、より適応的な方向へ修正していく心理療法の一つである。主な特徴として、以下のような点が挙げられる。

  • 科学的な根拠に基づいた体系的なアプローチ
  • 患者自身が問題解決スキルを習得できる
  • 短期間で効果が期待できる構造化された治療法

片頭痛治療における認知行動療法は、慢性頭痛の診療ガイドライン2021でも治療効果が確認されている有効な治療法である。しかし、医療機関での対面セッションが基本となるため、時間的・経済的な負担が大きく、特に頭痛専門医が少ない地域では受療機会が限られている状況だ。

片頭痛治療用アプリ開発に関する考察

片頭痛治療用アプリの開発は、深刻な医療アクセスの課題を解決する可能性を持っている。従来の認知行動療法では時間的・地理的制約により十分な治療を受けられない患者が多く存在していたが、アプリを通じた治療提供により、より多くの患者が専門的な治療にアクセスできるようになるだろう。

今後の課題として、アプリを通じた治療効果の検証や、医療機器としての安全性・有効性の確保が挙げられる。特に治験データの収集と解析、そして薬事承認取得までのプロセスでは、多くの技術的・制度的なハードルが存在する可能性があるため、AMEDや協力機関との綿密な連携が不可欠だ。

将来的には、AIを活用した診断支援機能の強化や、患者個々の症状パターンに応じた個別化された治療プログラムの提供が期待される。医療機関との連携体制の構築や、保険適用の実現など、持続可能な医療サービスとしての基盤作りも重要な課題となっていくだろう。

参考サイト

  1. ^ PR TIMES. 「ヘッジホッグ・メドテック、AMED医工連携イノベーション推進事業に採択。最大2.3億円超の助成額。 | 株式会社ヘッジホッグ・メドテックのプレスリリース」. https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000014.000099334.html, (参照 24-12-27).

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