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公開：2025-02-14

Splunk Services Japanが年次グローバル調査CISOレポート2025を発表、世界10か国のCISOと取締役会の現状を分析

text: XEXEQ編集部
（記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります）

記事の要約

• CISOレポート2025の調査結果を説明会で公開
• 10か国のCISO500人と取締役100人を対象に調査
• 海外主要国のCISOと取締役会の現状を分析

Splunk Services Japanが年次グローバル調査の結果を発表

Splunk Services Japan合同会社は2025年2月12日、年次グローバル調査「CISOレポート 2025」について説明会を開催し調査結果を公開した。この調査はオーストラリア、フランス、ドイツ、イタリア、インド、日本、ニュージーランド、シンガポール、英国、米国の10か国におけるCISO500人と取締役100人を対象に実施されたものだ。^[1]

調査では世界的にCISOの影響力が拡大していることが明らかになり、82%のCISOがCEOの直属となっていることが判明した。さらに調査対象となったCISOの83%が取締役会議に頻繁に参加しており、経営層との連携が強化されている状況が浮き彫りとなった。

取締役会におけるサイバーセキュリティの専門性に関しては、CISOの60%が専門知識を持つ取締役員の重要性を認識している一方で、実際にサイバーセキュリティの専門知識を持つ役員が存在する割合は29%にとどまっていることが明らかになった。

グローバル調査の重要ポイントまとめ

グローバル調査について

グローバル調査とは、複数の国や地域にまたがって実施される大規模な調査研究のことを指す。主な特徴として以下のような点が挙げられる。

• 異なる地域での傾向や特徴を比較分析可能
• 国際的な視点からの課題抽出が可能
• 世界規模での現状把握に有効

今回のCISOレポートは10か国という広範な地域を対象とし、600人という大規模なサンプル数で実施されている点が特徴的だ。さらに調査対象をCISOと取締役会メンバーに限定することで、企業におけるサイバーセキュリティの位置づけを正確に把握することが可能となっている。

グローバル調査に関する考察

CISOの影響力拡大は企業のデジタル化が加速する中で必然的な流れと言えるが、取締役会との認識の差は今後の課題となる可能性が高い。特にサイバーセキュリティの専門知識を持つ取締役員の不足は、セキュリティ投資の意思決定に影響を与える可能性があるだろう。

グローバル調査によって明らかになった課題に対しては、取締役会メンバーへのセキュリティ教育の強化や、外部専門家の活用が有効な解決策となり得る。CISOと取締役会の相互理解を深めることで、より効果的なセキュリティ対策の実現が期待できるだろう。

今後はCISOの役割がさらに重要性を増すことが予想され、経営層との連携強化が不可欠となる。特にデジタルトランスフォーメーションの進展に伴い、CISOには技術的知識だけでなくビジネス戦略の理解も求められることになるだろう。

参考サイト

1. ^ Splunk. 「Splunkレポート：経営陣や取締役会において、ビジネスに関する戦略的な意思決定に関与するCISOの影響力が世界的に拡大傾向 | Splunk」. https://www.splunk.com/ja_jp/newsroom/press-releases/2025/splunk-report-cisos-gain-influence-in-the-c-suite-and-boardrooms-worldwide.html, (参照 25-02-14).

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